超高齢化が進む日本における健康寿命延伸のために | 同友会グループ

１．はじめに

日本における65歳以上の人口は年々増加しており、昨年秋に総務省から発表された推計によると現在3640万人で、総人口に占める割合は29.1%となりました。そして2040年には35.3%を占めると予想されています。一方で、生産年齢人口（15-64歳）は年々減少しています。

政府は「生涯現役社会」を目指しており、今後は75歳頃までは働くのが一般的になっていきそうですが、日常生活に制限のない期間である健康寿命の平均は75歳に届いていないのが実情です。

２．平均寿命と健康寿命の推移

図1は日本における平均寿命と平均健康寿命の推移です。寿命延長に伴い、健康寿命は延びてきておりますが、その差である”日常生活に制限のある期間”はほぼ変化がないことがわかります。健康寿命を延ばすために寿命の延長がまず考えられますが、生物学的限界もあります。注目すべきは比較的長い”日常生活に制限のある期間”（平均で男性は約9年、女性は約12年）であり、これを短縮していく事が鍵になってきます。

３．健康寿命を損なう原因は

”日常生活に制限のある期間”を短縮するためには、その原因すなわち要支援・要介護原因に対する対策が必要となります。図2はその要支援・要介護原因を示したものです。循環器疾患（脳卒中と心疾患）、認知症、衰弱、骨折・転倒、関節疾患が多くを占めており、これらで原因の3/4を占めています。

よってこれらをいかに減らすかが重要となるわけですが、これらは遺伝的要因よりも後天的要因（生活習慣など）の方が圧倒的に大きいものばかりです。次からは各原因について述べていきます。

循環器疾患に対して

国循脳卒中データバンクによると、脳卒中になられた方の退院時に日常生活に制限がない確率は37.1%です。つまり、脳卒中になられますと6割以上の方が日常生活に制限がある状態になります。よって循環器疾患は発症を予防していく必要がありますが、そのためには米国心臓学会が推奨している心血管健康指標である、Life's Simple 7（LS7）を遵守することが重要です（図3）。

LS7につきましては2012年6月号でも説明しておりますので参考にして頂ければと思います。
個人的にはこの7項目に睡眠も含めた良好な生活リズムも加えたいところです（2011年8月号参照）。

認知症に対して

認知症につきましては2019年10月号で述べさせていただいております。内容を要約させて頂きますと、元来日本は認知症の方が非常に少なかったのですが、急激に増加したため今や認知症の有病率が世界一高い国です。一方で、他の先進国は認知症の有病率は減少しています。原因として中年期における生活習慣や生活習慣病が影響していると考えられています。言い換えれば、若い頃からLS7を遵守する事によって認知症は予防しうると思われます。米国の学会からも昨年、LS7遵守が脳の健康のためにも重要であると声明がでています¹⁾。

虚弱、転倒・骨折、関節疾患に対して

これらの予防は体力や身体機能の低下を防ぐ事とほぼ同義であると考えます。若年～中年期の体力が高いと有利ですし、また運動習慣が重要である事は言うまでもないことですが、生活習慣病や肥満や食習慣なども大きく影響します。

参考として、生活習慣病などによる影響を調べた研究を紹介致します²⁾。図4は60歳男性の場合ですが、ある項目を有されていると身体機能が何歳分失われるかを表しています。例えば60歳で肥満と糖尿病があると5.7＋6.4＝12.1歳分、身体機能が低下している（72.1歳の身体機能レベル）という事になります。

また食事の質も影響します。健康的な食習慣の代表的な例として、2015年9月号に書かせて頂いた”地中海食”があります。複数の研究を統合解析したメタ解析にて、地中海食の遵守度が高いと体力低下が大幅に生じにくくなることが報告されています³⁾。また伝統的な日本食遵守（野菜・海藻・魚・緑茶の摂取が多く、肉類摂取が少ないなど）でも身体機能低下を抑える事が報告されています⁴⁾。またこの研究では動物性食品が多過ぎると身体機能低下が増加する事も合わせて示されています。

以上から、LS7を遵守する事は体力や身体機能の低下を防ぐ事にもつながる事が示唆されます。

4．最後に

健康寿命を損なう原因として、循環器疾患（脳卒中と心疾患）、認知症、衰弱、骨折・転倒、関節疾患が大半を占めます。これらを防止するためには、若い頃から良好な生活習慣を心がける事、並びに生活習慣病の予防や良好な管理の継続が極めて重要となる事をお話しいたしました。しかしながら、若年～中年期におけるこれらの健康管理が不十分となっている現実があり、この結果として長い”日常生活に制限のある期間”が存在しています。皆様におかれましては健康診断や人間ドック等を有効に活用して、これからの健康管理（LS7遵守項目を増やす）にお役立て頂ければと願っております。